「選択と集中」で利益体質へ転換インターライフHD、過去最高益を更新

インターライフホールディングスは2026年2月期、売上高163億円（前期比3.6％減）と減収ながら、営業利益は11.6億円（同33.3％増）と大幅な増益を達成し、過去最高益を更新した。
背景には、数年来進めてきた事業ポートフォリオの再編がある。グループ会社数は2022年の11社から2027年には3社まで絞り込まれる見通しで、内装工事と音響・照明設備の2領域に集中。収益性の高い事業構造への転換が進んでいる。

貴田晃司社長は「選択と集中の効果により、稼ぐ力が高まった。過去とは全く異なるステージに入った」と語る。実際、営業利益率は2022年の0.4％から2026年には7.1％へと大きく改善しており、収益体質の変化が数字にも表れている。
事業面では、内装工事が都市部の再開発やオフィス・ホテル案件で堅調に推移。音響・照明設備事業では、ホテルやホールなどの高付加価値案件が増加し、利益成長を牽引した。足元の受注環境も好調だという。

また、同社は博物館やアリーナ、防災センターといった分野にも展開を進めており、「空間価値」を軸に事業領域を広げている。
中期経営計画「NEXT STAGE 2030」では、2031年2月期に売上高250億円、営業利益20億円を掲げる。成長は既存事業の強化を軸とし、M&Aは補完的に活用する方針だ。

減収でも利益を伸ばす構造への転換は一定の成果を見せた。今後は、この収益体質が持続的な成長につながるかが焦点となる。