学研、上期は増収増益

80周年機に教育・医療の成長加速へ

学研ホールディングスの2026年9月期第2四半期決算は、売上高1048億円、EBITDA70.3億円、営業利益46.7億円となり、前年同期比で増収増益となった。一方、当期純利益は投資有価証券評価損の計上や前年の反動減により20.8億円と14％減少した。

成長をけん引したのは教育分野の一つであるグローバル事業、そして医療福祉分野の高齢者住宅事業と認知症グループホーム事業だ。教育分野ではベトナムのDTP社連結効果が寄与し、教室・塾事業も価格改定や複数科目受講促進で増収を確保。出版は教科書改訂需要の反動減を受けたものの、看護師向けeラーニングは契約病院数が3300施設を突破し、オンライン英会話も拡大した。

医療福祉分野では、高齢者住宅や認知症グループホームの新規開設と高稼働が増収要因となった。食材費や光熱費の上昇で一部利益を圧迫したが、3月以降の価格改定効果により下期の回復を見込む。介護用品販売・福祉用具レンタルのパラメディカル社取り込みも寄与した。

創業80周年を迎えた同社は、中期経営計画「GAKKEN2027」の重点施策として、①メディカル/ウェルネス拡大、②レアジョブとの連携強化、③リカレント・リスキリング事業拡充、④塾事業の地域・サービス拡大を掲げた。