TOTO 【5332・プライム市場】

大幅伸長のセラミック事業と海外住設を強化
31年3月期に売上高1兆円企業を目指す

水回り住設機器メーカー大手のTOTOが、近年、大きく事業構造を変えてきている。半導体向けセラミックの「新領域」事業が収益の柱に育つ一方、海外事業では中国に代わって、米国、アジアが急成長。また、センサー技術を導入した健康ウェルネスビジネスへの展開にも本格的に乗り出した。現在の売上高は約7245億円、5年後には1兆円大台乗せを目指している。
TOTO-田村 信也

田村 信也(たむら・しんや)

社長

1967年3月生まれ、福岡県出身。91年九州大学大学院総合理工学研究科卒業、TOTO入社。2008年ウォシュレット生産本部ウォシュレット企画部長。11年TOTO VIETNAM CO., LTD.社長。16年執行役員グローバル事業推進本部長。18年TOTO U.S.A., INC.社長。21年取締役 常務執行役員、24年取締役 専務執行役員、25年代表取締役 社長執行役員(現任)。

今期も増収、営業増益の見込み

TOTOの2025年3月期の売上高は前期比3・2%増の7245億円、営業利益は同13・4%増の485億円と増収増益だった。

売上高の内訳は、「日本住設」が4813億円、「海外住設」が1925億円、半導体関連事業の「新領域」が503億円。主力の日本住設が売上高全体の約3分の2を占める。

だが、営業利益に着目すると違った側面が見えてくる。その内訳は、日本住設が219億円、海外住設が90億円、新領域が204億円。事業別営業利益構成比で見ると、日本住設の占める割合は、45%と約半分を占めている。一方、同等の42%と、際立つ利益を上げているのが新領域だ。

同事業の売上高営業利益率は40%超。対前期比で売上は1・4倍近く伸び、営業利益は約2倍に跳ね上がっている。近年、同社の成長ドライバーとなっている。

また、売上高が前期比でほぼ横ばいとなった海外住設は、地域別の業績に大きな変化があった。ピークでは1000億円近かった中国大陸事業が前期比20%減の669億円と大幅に減少。一方で、米州事業が同20%増の705億円と逆転した。営業利益では中国大陸事業がマイナス36億円と赤字に転じたが、米州は逆に大幅アップし前期比86%増の52億円だった。

台湾、ベトナム、インドなどのアジア事業も売上高は同12%増の502億円、営業利益は同34%増の82億円と好調だ。

なお、全体業績は26年3月期も売上高7345億円、営業利益490億円と連続して増収営業増益を見込む。

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