
四国化成
ホールディングス
(4099・P・香川県丸亀市)
高付加価値化学品主力の化学・建材メーカー
高利益率のファインケミカル好調で増収増益
香川県丸亀市に本拠を置く四国化成ホールディングスの業績が好調だ。2025年12月期の売上高は707億円、営業利益は前期比11・6%増の108億円で、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。
成長ドライバーは、前年同期比で19・4%増となったファインケミカルだ。電子化学材料では密着性向上プロセス「GliCAP」が伸長、機能材料では半導体プロセス材料の先端半導体向け需要が増加し、売上高は前年を大幅に上回った。為替の追い風もあるが、長期的にはファインケミカルが成長をけん引すると見られる。
同社は1947年、丸亀市において「四国化成工業」として設立。創業者らによる二硫化炭素(化学繊維レーヨンの原材料)製造技術発明を皮切りに、さまざまな製品の独自製法を確立、研究開発を重ねてきた。70年代には建材事業に進出し、エクステリア業界へも参入した。
事業内容は化学品事業と建材事業(壁材・エクステリア)に大別される。主力事業であり、全体売上の約7割を占める化学品事業は、無機化成品、有機化成品、ファインケミカルの3つに分かれる。無機化成品ではラジアルタイヤ製造に不可欠な不溶性硫黄「ミュークロン」を、有機化成品ではプール用殺菌消毒剤「ネオクロール」などを提供している。ファインケミカルでは世界トップシェアの「タフエース」など、高付加価値材料を展開する。
一方、建材事業はごみ集積庫「ゴミストッカー」などを手がけ、全体売上の約3割を占める。
同社は2023年にホールディングス体制へ移行。事業部門を分社化することで、意思決定の迅速化と権限移譲を進めており、こうした組織改革が今期の業績改善に寄与している可能性がある。あわせて、長期ビジョン「Challenge 1000」を掲げ、29年12月期に連結売上高1000億円、連結営業利益150億円、ROE10%の達成を財務目標としている。
有料会員限定
続きを閲覧するには会員登録が必要です。
すでに会員の方は
ログインして閲覧してください。










