アドソル日進から株主・投資家の皆さまへ 創立50周年に向けて アドソル日進 【3837・プライム市場】

「ジオ展2025」主催側としての挑戦 ― GISで広がる“共創”の未来
社会インフラの延長線上に見つけた新しい可能性

25年7月、東京・大手町にて国内最大級の地図・位置情報テクノロジー展示会「ジオ展」が開催されました。10回目を数える同イベントに、今回から主催企業に仲間入りしたのがアドソル日進。同社はこれまで、電力・交通・防災など社会インフラ領域を支えるシステム開発に強みを持ってきました。次なる成長軸のひとつとして GIS(地理情報システム)を捉えています。地図上にデータを重ね合わせ、AIによる分析と組み合わせることで、防災や都市計画、物流最適化など幅広い課題解決に貢献できる技術が活きてきます。
「私たちはこれまで、電力や交通、防災など社会インフラを長く手がけてきました。GISについても、20年以上の歴史を有しています」そう語るのは、アドソル日進の篠﨑俊明社長。
社会を支える現場でも、次の成長に向けたテクノロジーとしてGISを活用する考えです。

現地レポート:記者が見た「ジオ展」でのアドソル日進

▲取材に対応する篠﨑社長(写真中央)

今回の「ジオ展2025」で同社は、単なる出展者ではなく主催側に回りました。
「ブースで自社のサービスだけを紹介するのではなく、GISの可能性をもっと大きな形で発信したかったのです。AIレポート機能を搭載した商圏分析サービス『DOCOYA(ドコヤ)』など、ようやく胸を張って提供できるサービスができた、という自信もありました」(篠﨑社長)

その背景には、自社の魅力だけでなく、他社の多彩なサービスと一緒にGIS市場を盛り上げたいという思いがありました。


同社が重視するのは「自分たちだけで完結しない」こと。
「ソリューションは単独では成り立ちません。時にはライバルに見える相手でも、一緒に新しい仕組みを作ることが重要だと思っています」(篠﨑社長)。互いの強みを掛け合わせ、未来の社会を支える新しいソリューションを生み出していく。“共創”こそが、アドソル日進の新しい挑戦の姿勢です。


社会インフラという確かな土台の上に、GISという成長分野を重ね合わせる。主催者としての立場は、同社が「次のステージ」に進もうとしていることの象徴です。

アドソル日進が描くのは、自社の枠を超え、業界と共に成長する未来。投資家の皆さまにとっても、中長期での企業価値向上に向けた大きな一歩として映るのではないでしょうか。

(3837・プライム)

東京本社:東京都港区港南4-1-8
拠点:大阪、福岡、名古屋、仙台、米国、ベトナム

https://adniss.jp/

 

 

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