“機能”で稼ぐ商社、その進化のかたち

高島は、１９１５年創業、１１０年を超える歴史を持つ老舗の専門商社である。現在は建材、産業資材、電子・デバイスの３事業を展開し、東証プライム市場に上場している。同社を一言で表すなら「機能商社」。単なるモノの仲介にとどまらず、設計、施工、加工、製造、物流といった機能を自ら担うことで、顧客の省エネ化・省力化に貢献してきた。統合報告書を読み解くと、高島が目指しているのは急成長ではなく、「変わり続けながら、安定して稼ぎ続ける企業像」であることが見えてくる。

高島の歴史を振り返ると、一貫した姿勢がある。それは「社会の要請に応える事業を行う」という点だ。　

創業当初は繊維専門商社として、日本の産業と輸出を支えた。戦後復興期には建材や物流資材へと領域を広げ、高度経済成長の流れを取り込んだ。１９７０年代には電子・デバイス分野へ進出し、産業構造の変化にも対応してきた。１９９０年代以降は、従来から取り扱ってきた断熱資材などの強化に加え、環境意識の高まりを背景に、太陽光関連事業や、省エネルギーに関わる分野へと軸足を移していく。

事業内容は時代ごとに変化しているが「事業を通じて社会に貢献する」という企業姿勢は変わっていない。高島が自らを「進化適合」と表現するゆえんである。

「機能商社」のビジネスモデル

高島の中期経営計画「サステナＶ（バリュー）」では、成長テーマとして「省エネ化」「省力化」が明確に掲げられている。
背景には、カーボンニュートラルへの対応や、人手不足の深刻化といった社会課題がある。
建材事業分野では、省力工法や断熱・耐火といった機能建材への需要が高まっている。
産業資材事業分野では、軽量化や物流効率化に資する資材が求められている。
電子・デバイス事業分野でも、省エネルギー化を支える部品やモジュールの重要性は増している。

高島は、これらの事業分野で「材料＋機能」を組み合わせることで、価格競争に陥りにくいポジションを築いている点が特徴だ。

近年、高島はＭ＆Ａを通じた成長投資にも積極的であり、その方向性は一貫している。
既存事業と親和性が高く、「機能」を補完・強化できる領域に限定している点である。
同時に、資本効率を意識した経営にも舵を切っている。政策保有株式の縮減や株主還元の強化など、プライム市場企業としての要請にも対応してきた。　

急激な拡大を狙うのではなく、事業の機能強化と投資回収を重視する姿勢は、同社の堅実さを象徴している。

長期視点で見る『高島』という企業

高島は決して派手な成長物語を描く企業ではない。しかし、社会の変化に合わせて事業を組み替え、収益構造を進化させ続けてきた企業である。「機能商社」という立ち位置は、その現在地を示す言葉に過ぎない。省エネ化・省力化というテーマが重要性を増すなかで、高島の事業は引き続き社会の要請と重なっている。長期的に「必要とされ続ける企業か」という視点で見ると、同社の強みは静かに、しかし確実に積み上がっている。

代表取締役社長 社長執行役員　高島 幸一　
Profile◉たかしま・こういち（1952年生まれ）
1978年2月　プロクター・アンド・ギャンブル日本法人入社
2000年7月　プロクター・アンド・ギャンブル・ファー・イースト・インク エクスターナル・リレーションズディレクター
2002年6月　高島入社 　取締役副社長
2003年6月　代表取締役副社長
2004年6月　代表取締役社長
2016年4月　代表取締役社長兼産業ソリューション事業本部長
2016年6月　代表取締役社長兼社長執行役員兼産業ソリューション事業本部長
2018年4月　代表取締役社長兼社長執行役員(現任)

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