動力伝動ベルトのパイオニア バンドー化学 【5195・プライム市場】

「ベルト」の力で時代の基幹産業を下支え
EVシフトによる需要変化でポートフォリオ変革へ

創業120年を迎えたバンドー化学は、自動車部品や工場設備など幅広い用途で使われる動力伝動ベルトのリーディングカンパニーだ。国内初の木綿製工業用ベルトを開発して以来、日本の産業発展とともに各産業を下支えしながら事業領域を広げてきた。一方で、全社売上の約半分を占める自動車部品事業では、EVシフトによる需要変化への対応が課題となる。長い歴史の中で培った技術力と先見の明を武器に、次の成長とポートフォリオ変革をどう描くのか。
バンドー化学-植野 富夫

植野 富夫(うえの・とみお)

社長

1968年9月生まれ、奈良県出身。92年天理大学外国語学部卒業、バンドー化学入社。2020年取締役、22年取締役社長(代表取締役)兼社長執行役員(現任)。

「開発からメーカーと共同で仕様を決める」
自動車部品事業が全社売上の5割を構成

神戸市に本社を置くバンドー化学は、動力伝動ベルトを軸に事業基盤を築いてきた。現在、その中核を担うのが自動車部品事業だ。中でも、エンジンの動力を発電機や空調装置などに伝える「補機ベルト」は主力製品で、国内では競合とシェアをほぼ二分する。世界市場では約2割を占めるという。

補機ベルトの特徴は、ストック型の収益構造にある。走行距離に比例して劣化し、定期的な交換が必要となるためだ。日系自動車メーカーを主要顧客とする営業現場で、実績を積んできた植野富夫社長は次のように語る。

「自動車の生産台数は景気の影響を受けますが、世界的に見て保有台数は増加傾向にあります。当社のビジネスは新車販売に必ずしも連動しない安定性があるため、アフターマーケット市場を考慮すると、少なくとも2030年ごろまでは需要が続くだろうと認識しています。また単に製品を売り込むのではなく、開発段階からメーカーと共同で仕様を決めていく事業モデルである点も特徴です。こうしたプロセスが参入のハードルを高め、当社の競争力につながっています」

事業セグメントについては、全社売上の約半分を占める「自動車部品事業」のほか、同3割強の「産業資材事業」、同1割強の「高機能エラストマー(※1)製品事業」、同1割弱の「その他」の4つから成る。産業資材事業では、産業機械や農業機械などの動力を伝えるベルトや、工場や物流センターでモノを運ぶためのコンベヤベルトなどを手掛ける。高機能エラストマー製品事業では、ゴムやプラスチック(合成樹脂)の配合・加工技術を応用し、樹脂フイルムや精密機械部品などを手掛ける。

※1 エラストマー:ゴムのような弾力を持つ高分子材料の総称

■主な事業と製品

自動車部品事業

自動車用伝動ベルト製品(補機駆動用伝動ベルトおよび補機駆動用伝動システム製品)、二輪車用伝動ベルト製品(スクーター用変速ベルト)など

産業資材事業

一般産業用伝動ベルト製品(産業機械用Vベルト、歯付ベルト、プーリなど)、その他伝動用製品、運搬ベルト(コンベヤベルト、樹脂コンベヤベルト、同期搬送用ベルト)、運搬システム製品、もみすりロールなど

高機能エラストマー製品事業

クリーニングブレード、高機能ローラ、精密ベルト、ポリウレタン機能部品、精密研磨剤、建築資材用フイルム、医療用フイルム、装飾表示用フイルム、工業用フイルムなど

その他事業(新規事業含む)

ロボット関連デバイス、電子資材、医療機器など
次世代ロボット/環境・エネルギー(アグリテックなど)/次世代モビリティ関連

26年3月期は、自動車や産業機械などの市場が総じて底堅く推移する中、主力の自動車部品事業、産業資材事業ともに販売が伸長した。自動車部品では、国内で同社製品の採用車種が増加したほか、中国やアジアでスクーター用変速ベルトなどの販売が拡大。産業資材では、欧米などで産業機械用伝動ベルト、中国で農業機械用伝動ベルトの販売が増加した。

一方、アジアでは農業機械用ベルトの販売が減少し、国内でもコンベヤベルトの販売は弱含んだ。

こうした市場環境の中、売上収益は前期比3・2%増の1192億5700万円と過去最高を更新。コア営業利益(※2)は同23・3%増の95億5100万円となった。販売増に加え、製品構成の変化や原価率改善も利益を押し上げた。営業利益は、前期に減損損失を計上した反動に加え、加古川工場のひょう災事故に伴う保険金15億2400万円を計上したことから、120億7300万円と大幅に増加した。

※2 国際会計基準(IFRS)を導入しており、経営管理上の重要指標として「コア営業利益」を採用。コア営業利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出

ホンダ向けに高い実績

同社は海外展開を早くから進めてきた。1969年に米国とドイツに駐在所を設けて以降、現在では14カ国・19拠点へと供給体制を広げている。近年は中国や東南アジアに加え、インドでの事業拡大も進んでおり、全社売上の約6割を海外が占める。

「私も過去にタイのグループ会社へ赴任しまして、海外は成長スピードが非常に速いと感じてきました。特にスクーターが移動手段の中心となっている地域では、二輪車の変速機構に使われるベルトの需要が大きく伸びています。その中で、ホンダ向けのスクーター用変速ベルトでは、高い採用実績があります」(同氏)

また、同社のベルトは自動車部品としてだけでなく、工場設備や建設現場、生活関連機器など幅広い用途で活用されている。

「ベルトは外から見える製品ではありませんが、例えばプリンターの駆動部やクレーンゲーム、セキュリティカメラの回転機構、音響ミキサーなど、実は身近な機器の内部にも当社の技術が活かされています」(同氏)

幅広い製品サイズへの対応力も強みの一つだ。デジタルカメラに使われる世界最小クラスの0・4㎜幅のズーム機構用ベルトから、工場の生産ラインを支える3m幅のコンベヤベルトまで展開している。

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