「半導体」「蓄電池」「データセンター」
産業施設工事事業は拡大の一途

ダイダンは、大規模ビル・工場・病院・商業施設など、大型施設の空調・給排水・電気を設計・施工する総合エンジニアリング会社だ。　

顧客に対してワンストップでのサービスを可能としているのが特徴であり、強みでもある。空調設備工事を主力とする空調大手の中では、高砂熱学工業、新菱冷熱工業に次ぎ第3位に位置する。2024年3月期の業績は、売上高1974億円、営業利益109億円。　

事業セグメントは「管工事（空調・給排水衛生工事）事業」と「電気設備工事事業」の2つ。売上比率はそれぞれ84％と16％。　

同社は1903年に創業し、ガス灯や電気工事を請け負う大阪電気商会としてスタート、大手空調設備会社では一番の歴史を誇る。120年以上に渡って電気工事や空調設備工事、給排水衛生設備工事などを多数手がけてきた。同社の完成物件は、古くは住友総本店、大阪市役所、日本武道館、近年では東京駅前のＪＰタワー、最近では羽田空港国際線ターミナルなど多岐に渡る。　

建設会社大手50社の受注高でみる建設市場は、この3年間で3兆円以上の伸びを見せ、昨年は約18兆円にものぼり、比例して同社の売上高も増加している。今後も市場は拡大傾向にある。そのキーワードとなるのが、「半導体関連」「車載用蓄電池」「データセンター」だ。　

「半導体関連」では、国内で半導体を生産する企業の合計売上高が2020年約5兆だったが、2030年には15兆円にもなるとみられている。半導体工場では製造環境の空気清浄が重要で、高性能クリーンルームの技術が必要になる。　

「車載用蓄電池」は、世界市場が2030年には2019年の約5兆円から、約40兆円に拡大。ＥＶ向けなど車載用蓄電池の製造プロセスでは、空気中の水分を除去したドライルーム技術が不可欠だ。　

「データセンター」は、国内のデータセンターサービス市場規模が、 2022年3・2兆円から 2026年には4兆円にまで拡大。データセンターでは、サーバーの熱を抑える大規模な空調技術が必要になる。　

実際、これらに関する同社の産業施設工事の受注高は、23年3月期912億円から24年3月期には1452億円に伸長。全受注高2531億円の57％を占めるまでになった。